新築では得られないヴォリュームの可能性
築46年の複合ビルを、共同住宅に用途変更するプロジェクトです。
既存建物は以下のような状況でした。
- 敷地が2項道路に接道しているため、建て替えると道路境界線の後退が必要
- 新築後に日影規制が適用
- 新築後に高度地区が適用
すなわち建替えると大幅に規模が縮小してしまい、事業的に採算性が厳しくなるため、再生が検討されました。
また、店舗・事務所・寄宿舎の複合用途から共同住宅にプラグラムを変更するため、用途変更の建築確認が求められました。既存建物は検査済証が無く、さらに旧耐震の建物だったため、法適合調査や構造調査により既存の法的・構造的な状況を計画しました。
新築では2度と得られないヴォリュームを維持させることで、事業性の確保、ランドマーク性、眺望などを最大限に活かす建物として蘇らせることを試みた計画です。